【比較】訪問看護ステーションと訪問リハビリについて

訪問看護ステーションと訪問リハビリテーションは在宅医療・介護の重要なサービスですが、その違いを法律・制度・基準・サービス内容の4軸で整理します。

両者の核心的な違いは「医療ケアの有無」と「専門職の役割分担」にあります。

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1. 法律上の位置付け

訪問看護ステーション

• 根拠法：介護保険法（第8条第2項第3号）と医療保険法（健康保険法第63条）
• 指定条件：都道府県知事による「指定居宅サービス事業者」の認定が必要
• 法的定義：疾病や負傷により居宅療養が必要な者への看護師等による「療養上の世話」と「診療の補助」

訪問リハビリテーション

• 根拠法：介護保険法（第8条第2項第4号）と医療保険法（診療報酬制度）
• 指定条件：病院/診療所/介護老人保健施設が実施主体
• 法的定義：要介護者の心身機能維持・回復を目的としたリハビリ専門職による訓練

2. 制度設計の違い

サービス提供者

項目	訪問看護	訪問リハビリ
実施主体	訪問看護ステーション	医療機関/介護老人保健施設
主担当職種	看護師（常勤必須）	理学療法士・作業療法士・言語聴覚士
医師の関与	連携医師の確保が義務	施設に常勤医師が在籍

利用条件

• 訪問看護：要介護1～5（介護保険）／医師の指示書（医療保険）
• 訪問リハビリ：要介護1～5（介護保険）／通院困難な状態（医療保険）

3. 基準の違い

人員配置基準

職種	訪問看護	訪問リハビリ
医師	連携医師（非常勤可）	専任常勤医師1名以上
看護師	2.5人以上（常勤）	–
リハビリ職	任意	適当数配置義務
管理者	看護師資格必須	医療機関管理者

運営基準の特徴

• 訪問看護：24時間対応体制、緊急時訪問可能、薬剤管理記録の義務
• 訪問リハビリ：6ヶ月ごとの計画見直し、福祉用具アドバイス義務

4. サービス内容の違い

実施可能な支援

項目	訪問看護	訪問リハビリ
医療処置	注射・点滴・褥瘡処置	×
生活支援	入浴/排泄介助	動作訓練指導
機能訓練	基本的ADL訓練	専門的リハビリ
相談対応	24時間健康相談	福祉用具アドバイス
緊急対応	急変時の対応可能	医療機関へ連絡

時間・回数制限

保険種別	訪問看護	訪問リハビリ
介護保険	1日3回/週6回（20分単位）	1日3回/週6回（20分単位）
医療保険	週3回（30-90分/回）	週6回（退院3ヶ月内は週12回）

5. 費用負担の違い

自己負担額（1割の場合）

サービス	単価	加算項目
訪問看護	293円/30分	夜間・休日加算
訪問リハビリ	292円/20分	短期集中加算

6. 選択のポイント

訪問看護が適するケース

• 胃瘻管理や点滴が必要
• 24時間の健康監視が必要
• 認知症による行動障害がある

訪問リハビリが適するケース

• 歩行機能の回復を目指す
• 住宅改修のアドバイスが必要
• 嚥下機能の改善が必要

両サービスは下表のように相互補完的に運用可能です：

連携事例	訪問看護の役割	訪問リハビリの役割
脳卒中退院後	血圧管理・服薬指導	歩行訓練・ADL訓練
骨折術後	創部処置・疼痛管理	関節可動域訓練
パーキンソン病	服薬調整・転倒予防	姿勢保持訓練

まとめ

実際の利用では、ケアマネジャーが中心となり「居宅サービス計画」を作成します。

2025年4月現在、混合型サービスを提供する事業所も増加しており、看護師とリハビリ職が協働で訪問する「チームアプローチ」が注目されています。

この違いを理解する際のポイントは、看護が「現在の状態維持」を、リハビリが「機能回復」を主眼としている点です。

法律上の位置付けからサービス内容まで、両者の特徴を正しく把握することで、利用者個々のニーズに沿った適切なサービス選択が可能になります。

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