結論：自費リハビリでの開業が増えている。
最近では、医療保険や介護保険を利用しない、リハビリテーションを提供する企業が増えている印象です。特に、脳卒中専門、パーキンソン病専門、脊髄損傷専門など疾患に特化した自費リハビリが登場しています。
自費リハビリの集客についてはインターネットで検索することで見つけることができます。
自費リハビリのメリット ３選
- 日数の期限がなく、リハビリテーションを受けることができることができる
医療保険でのリハビリテーションにはリハビリテーションを受けられる期限が日数で設定されています。介護保険では日数の制限はないものの、医師の指示書が必要、１月に受けることができるサービスの上限値が『支給限度基準額』というもので、介護度によって決められています。
自費リハビリでは期限はなく、利用者様の継続した利用が可能です。 - 時間の制限が無く、リハビリテーションを受けることができる
医療保険、介護保険とも20分基準でのリハビリテーションを提供することが基本となっています。在宅でのリハビリテーションでは、医療保険は30分から1時間30分未満、介護保険は20分から60分が一日に介入することができる基本の時間になります。
自費リハビリでは、時間も独自に設定することができるため、長い時間にてリハビリテーションを受けることができます。 - 個別のリハビリテーションを受けることができる
医療保険、介護保険では個別でのリハビリテーションを受けることができる場合と数人のグループにてリハビリテーションを行う場合があります。
自費リハビリでは１対１の個別でのリハビリテーションを受けることができ、担当者による細かなサポートも受けることができます。
自費リハビリのデメリット ３選
- 利用料金により経済的な負担がかかる。
保険を利用することができないため、全額自己負担での支払料金になります。料金は事前に公表されているため必ず確認が必要です。
相場感としては、60分で１万円前後が多い印象です。、回数券のようなセット割引きや１日単位での販売も存在します。継続したリハビリテーションを受けるためには経済的な面も考慮する必要があります。 - 自費リハビリを提供できる事業所の所在地
所在地は全国になりますが、首都圏や大都市圏など人口密集地に多く、郊外や田舎の方は少ないです。事業所までの交通費も利用者側の負担になります。遠方であれば、宿泊費など別途費用も必要になります。 - 医学的な根拠について
保険でのリハビリテーションの提供において、必ず医師の指示書が必要となり、医学的な必要性や注意点については医師から指導があります。
自費リハビリでは医師が介在しなくても営業できます。そのため、病状の把握が不十分になることがあります。事業所によっては、医療機関で交付されたレントゲンや血液検査等の検査データの提出をお願いしているところもあります。
結論
自費でのリハビリテーションについてメリット、デメリットを紹介してきました。
これらの観点を参考にしていただければ、幸いです。
